日本社会とマインドフルネスの可能性
さて、もう一度お話ししますが、私は日本社会について詳しくは知りません。
たとえばイギリスでは、議会において何百人もの議員たちが、下院でも上院でも8週間のマインドフルネスプログラムを受講して、とても気に入っているんです。
順番待ちリストさえあるほどです。
想像してみてください──立法機関が「今ここの意識」を養っているのです。
それは、政治や経済の判断、法律の制定などに影響を与えるかもしれない、より深い叡智や思いやりをもたらす可能性があります。
幸福の新しい指標を求めて
そして、彼らは深い問いに向き合っています。
たとえば、GDPという尺度が社会の「幸福度」を測るうえで本当に唯一の正しい指標なのかどうか。
むしろ「国民総幸福量」などの方向に関心が移りつつあるんです。
あの小さな国ブータンが使っている、あの指標のことですね。
今では、イギリスのマクロ経済学者や議員たちが、そういった観点に真剣に目を向けているのです。
超党派の取り組みと「マインドフル・ネーション」
そして全政党が連携して、マインドフルネスに関する報告書をまとめています。
それは正式な文書となり、タイトルは「マインドフル・ネーション」──イギリスのことです。
そのタイトルは、ある本から「拝借」しちゃったんですよ。
アメリカの下院議員であり、私の友人で生徒でもあったティム・ライアンが書いた本のタイトル、
それがまさに「マインドフル・ネーション」だったんです。
静かな革命と日本の役割
ですから、少なくともアメリカとイギリスでは、
おそらくスウェーデンでも、議員たちがマインドフルネスを実践している。
これは、ちょっとした革命だと思います。どうなるかは分かりませんが──
忘れてはいけません。
イギリスには千年に及ぶダルマ（仏法）の歴史はありません。
アメリカにも、スウェーデンにも、そのような歴史はない。
でも、日本にはあります。
世界の灯火としての可能性
では、日本はこの伝統とどう向き合うのでしょう？
もしかしたら何もしないかもしれない。
でも、もしかしたら──「世界の灯火」となるかもしれません。
ブッダがかつて語ったようにね。
ただし、ここで言っているのは「仏教」という宗教ではなく、
普遍的なダルマ（仏法）の智慧の表現のことです。
それは古代の伝統に根ざしながらも、まったく普遍的で、驚くほど現代的でもあるのです。
さまざまな苦しみやドゥッカ、不満といった、現代にいつも直面することに応えるもの。
私はこのことに、とても大きな希望を感じています。
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